退職後に必要なお金の準備はいつから始めるべきか?(その2)


今回の記事は前回の記事の続きです。

もしまだ読まれていない方は、できれば前回の記事からお読みください。

退職後に必要なお金の準備はいつから始めるべきか?(その1)

さて、前回の記事で老後(65歳以降)に必要な生活費、老後の収入の見込み額、老後に必要な特別支出を計算してみました。

それではこれらの準備をいつから始めればいいのか?

2021年5月7日公開(2022年4月14日更新)の以下の記事に書かれていることの概要を以下にご紹介します。

老後資金はいくら必要?いつから貯めるべき?

1.いつから始めるのがベストタイミング?

結論を先に言ってしまえは、早く準備を始めれば始めるほど、月々の貯金額も少なくて済むので圧倒的に有利。

以前に書いた記事「複利という魔法」の中でも触れましたが、仮に6%平均の利回りで投資をしたとしても、72÷6=12の計算式により2倍になるのに12年かかります。

また、仮に投資がうまくいかなかったとしても、早く始めれば自分のやり方を修正する時間もあるでしょう。

老後、あるいは退職後の準備は早く始めると圧倒的に有利。

ただ、多くの方は「そうはいっても、今の生活に精一杯で貯金(または投資)に回すのは難しい」ということではないかと思います。

これらのことを踏まえて、上記の記事では「3つの安定」がそろったときがベストタイミングであると主張されています。

「3つの安定」とは何か?

以下に先程のネット記事から引用してみます。


・収入の安定

夫婦共働きでしっかり稼げている、昇進して年収が上がった、など、収入が増えたタイミングならば、老後に備えることを考える余裕も出てきます。

・支出の安定

子どもの学費を払い終わった、家のローンを返済し終わったなど、一気にお金が動くことが予定にない状況であれば、貯金を増やすことも現実的になります。

・生活の安定

仕事が忙しくて落ち着かないときや、子育てや家事で精一杯のときは、お金を貯める余裕はなかなかありません。子どもが独立したときなど、生活に追われなくなったと感じたら、老後のことを考えてみましょう。

*出所: 老後資金はいくら必要?いつから貯めるべき?


実際にはこの3つの全てが揃うタイミングはなかなかないかも知れませんが、これらを睨みながら、かつ65歳まで10~20年ほどの時間があるタイミングを見計らい、概ね40代後半から意識して50代には開始すべきでしょう。

前回の記事「退職後に必要なお金の準備はいつから始めるべきか?(その1) 」でも書いた通り、50代のねんきん定期便には、収入が今後横ばいで推移し、60歳まで年金に加入したと仮定した見込み額が記載されます。

そうなるとますますイメージしやすくなりますので、モチベーションの継続にも有効ですね。

老後の準備は3つの全てが揃うタイミング図りながら、概ね40代後半から意識して遅くとも50代には開始する。

このことは強く意識する必要があるだろうと思います。

2.今すぐできる老後資金の貯め方

老後の準備は40代後半から意識して遅くとも50代には開始することを大前提として、「3つの安定」タイミングや年齢などに関係なく、今すぐできることもあります。

効率的に貯金を増やすためには、生活の中でできる節約、要するに支出の削減がポイントになります。

私自身およそ3年半くらい前に、急に思い立って、それまで1日2箱(40本)以上喫っていたタバコをやめたことがあります。

この時「これまで1日千円以上タバコを喫っていたわけだから、月に3万円はお金に余裕ができるはずだ。それならばタバコ貯金として毎月3万円だけS&P500のETFを買ってみよう」と考えて、PayPay証券(当時はONE  TAP BUY)にタバコ貯金専用の証券口座を作り、実行してみました。

その効果はわずか3年ほどで、含み益およそ30万円を加えて120万円以上のへそくり口座となり、今も少しずつ増え続けています。

これは元々はタバコ代として煙となって消えていたお金だけに、S&P500の相場が上がろうと下がろうと全く気にならなかったことも要因の一つでしょう。

支出を見直し、不要なものを削減してその分を貯金や投資に回すことは、無から有を生み出すという点では、本当に簡単にお金が貯まっていくのです。

なお、上記の記事では見直すべき支出の例として、以下の5例を取り上げています。


・保険料

・スポーツジムやクレジットカードの年会費

・家賃や住宅ローン

・通信費

・車の維持費


この中でも保険料や通信費はファイナンシャルプランナーの多くの方が指摘する、いわば支出削減の代表のようなもの。

あまり支出削減にこだわりすぎて生活が窮屈になるのも考えものですが、塵も積もれば山となるの諺もありますので、できるところから始めてみることをお勧めします。

併せて、積み立て預金や定期預金の利用iDeCo(個人型確定拠出年金)やつみたてNIS Aなど、税制上の優遇措置のある制度もありますので、ぜひ研究してみてください。

2020年に、日本国内の100歳以上の高齢者は8万人を突破したとのこと。

駅や空港にも人が溢れ、コロナ騒動もそろそろ落ち着きそうな感じですが、次はまた2019年頃(コロナ騒動の直前)に大騒ぎしていた「老後2,000万円問題」「減額される年金問題」「70歳まで定年延長すべきかの議論」などが、昨今の「インフレ問題」と重なって、また再燃するかも知れないという気もします。

もしものときの備えと、豊かな老後を過ごすためにも、早めの準備を心がける。

まずは下記の記事の一読をお勧めします。

老後資金はいくら必要?いつから貯めるべき?

また、上記の固定費見直しの中で、なかなか個人では実施しにくいのが保険料になりますが、もし真剣に検討されるならば、プロの無料相談を受けてみるのも一つの手段と言えるでしょう。

私自身は自己判断で既に保険の見直しを済ませており、年間25万円以上のコストダウンを実現しましたが、以下のものは実際に相談された方の満足度も高そうで、保険の知識の無い方はサイトをご覧頂ければと思います。

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