中高年のサラリーマンは次のステップに向けた準備を少しでも早く始めたほうがいい。
これはこのブログでも何度か書いた重要なメッセージですが、そうは言ってもなかなか第一歩を踏み出せない人も多いことでしょう。
何しろ次のステップのイメージが湧きにくい。
・定年後、雇用延長で働く
・定年後、転職する
・定年後、アルバイトに徹する
・定年後、資格を活かして会社と業務委託する
・起業する
・定年後、仕事はしない
これらはサラリーマンが定年後に進むべき道の一例ですが、これらのどれを選択するかで準備すべきものも変わってくるでしょう。
例えば定年までに社労士の資格を取り、定年後は今働いている会社と業務委託契約を結ぶといった働き方を目指すのであれば、まずは何としても社労士の資格を取らなければなりません。
あるいは定年後は気分一新のために、全く違う会社で働くといった方向を目指すのならば、通常、60歳以上の就活は大変な困難が想定されますので、目指す会社の幹部社員に何らかの形でアプローチをかけ、コネを作っておくことなどは一つの準備になるかも知れません。
そしてどの道に進もうともお金の問題は避けて通れない訳で、いったいいつから、どのような方法でお金を貯めていけばいいのかといった課題も解決しておかなければなりません。
特に1千万円、2千万円といったある程度まとまった資産形成は、1年や2年の短期間ではまず準備できませんので、当然ながらより計画的に準備を進める必要があるでしょう。
その準備において、2021年5月7日公開（2022年4月14日更新）の以下の記事が非常に参考になりますので、今回はこの記事のサマリーをご紹介したいと思います。
ちなみにこの記事はＣＦＰ（ＦＰ1級と同レベルの資格）を保有しておられる小川貴行氏が書かれたものですが、非常によくまとめられており、以下のコンテンツごとに具体的に解説されています
Contents
- そもそも老後資金とは？いくらくらい必要？
- いつから貯めるのがベストタイミング？
- 今すぐできる老後資金の貯め方
- 老後を楽しく豊かに過ごすために今から始めよう
それでは、さっそくこの記事について解説して行きましょう。
１.まずは必要な生活費を把握しよう
そもそも老後という言葉があいまいで、何歳から老後かは人によって異なるとは思いますが、生命保険文化センターによる2019年度の調査では、老後資金を使用開始する予定の平均年齢は65.9歳だったとのことで、とりあえずの目安として、65歳以降に不足するお金を老後資金と考えるのが一般的みたいですね。
この老後資金がいくら必要かは、シミュレーションするのは簡単で、以下の条件の場合、
【条件】
a. 夫婦2人暮らし
b. 公的年金の1か月分の手取りが22万円
c. 1か月あたりの夫婦の生活費は28万円
d. 必要期間25年（世帯主が90歳になるまで）
（22万円－28万円）×12か月×25年＝▲1800万円
この数式の通り、概ね1,800万円の老後資金が必要になります。
変動要因として、1か月あたりの夫婦の生活費が30万円は必要と言われる方は、
（22万円－30万円）×12か月×25年＝▲2400万円
この数式の通り、概ね2,400万円の老後資金が必要。
1か月あたりの夫婦の生活費は28万円で十分だけれど、おそらく100歳まで生きるだろうと思われる方は、
（22万円－28万円）×12か月×35年＝▲2100万円
この数式の通り、概ね2,100万円の老後資金が必要となりますので、読者の考え方によって微修正して頂ければと思います。
ちなみにここで算出される金額はあくまでも生活費。
このお金以外に医療費や、リフォーム、旅行など趣味に使うお金なども必要になってきますので注意してください。
２.次に老後の収入の見込み額を把握しよう
当たり前のことですが、老後（65歳以降）にどれくらい収入があるのかを確認しておくことは大切なポイントです。
中でも最も重要な収入源は公的年金ですね。
これはねんきん定期便とねんきんネットで受給見込金額を確認します。
ねんきん定期便は、毎年誕生月に郵送され、50代のねんきん定期便には、収入が今後横ばいで推移し、60歳まで年金に加入したと仮定した見込み額が記載されていますので、非常に参考になります。
また、会社によっては企業年金があったり、退職金の年金払いなどができるケースもありますので、この場合はいくらくらいを退職時の一時金でもらい、いくらくらいを年金でもらえそうか勤務先の規定などを確認することをおすすめします。
３.老後の特別支出を計算しよう
先程、老後にかかる「生活費」を試算しましたが、今度は冠婚葬祭費、リフォームや車の購入など、生活費以外にかかる費用を計算します。
これら以外にも医療費や介護費などもかかりますが、ある一定額以上の高額な医療費を支払ったときは、払い戻しが受けられる高額療養費制度がありますので、過度に心配する必要はありません。
これら特別支出を正確に試算することは難しいのですが、車買い替えで300万円、リフォーム費用で300万円、医療費等で100万円、その他の予備費で200万円など、生活費以外に大雑把に900万円くらいは必要だなといった感じで問題ないでしょう。
少し記事が長くなってしまいました。この続きは次回とさせていただきます。